【終了しました】<米国事情編>第3・4回CXイブニングセミナー(開催ご案内:6/4月、6/8金)

[タイトル]
第3回CXイブニングセミナー
「CX米国最新事情~~米国先進企業の取組みに見る新しい顧客戦略の視点~」

今回で3回目を数える「CXイブニングセミナー」では、昨年11月実施された、ジョン・グッドマンが自ら企画および随行した「米国西海岸のCXツアー」の様子を詳しくお伝えします。
先行する米国企業とようやく「CX元年」を迎えつつある日本との背景の違いや、今後まったなし、リアルタイムで進行する顧客戦略をめぐっての日米共通の課題など、「気づきが満載」の米国CX先進企業の最新事情です。どうぞ奮ってご参加下さい。

《本イブニングセミナーの特徴》
1)お仕事帰りに気軽に寄れる、普段着の少人数プチセミナーです(軽食付き)
2)CXに関する質問は何でも、随時受け付けます
3)CCMC社・ジョン・グッドマンのパートナーであり、国内随一の実装経験を持つ弊社・代表の畑中伸介自ら進行を務めます
4)CXに関心があり、これから取り組もうとする皆さんの交流の場でもあります

概要

タイトル 【終了しました】<米国事情編>第3・4回CXイブニングセミナー(開催ご案内:6/4月、6/8金)
参加対象者 CXについて興味関心をお持ちの方、CX担当者(CS推進、お客様相談室、マーケティング等)、カスタマーサービスの責任者、ロイヤルティ強化の施策を立案・実行したい方など。
講師/スピーカー 畑中 伸介(株式会社ラーニングイット 代表取締役)
開催日時 2018年6月4日(月)、6月8日(金) ※各回内容は同じです。
19:00(開場18:30)~20:30(終了21:00)
参加費 各回3,000円(税込) ※軽食付き
 ※お支払いは現地にて(領収書発行)
 ※お名刺を2枚ご用意下さい
定員 20名になり次第締め切らせていただきます。
場所 nagaya南青山・セミナー室
 〒107-0062 東京都港区南青山4-17-33グランカーサ南青山2階
(表参道駅から徒歩10分/地下鉄銀座線・半蔵門線・千代田線)
運営 株式会社ラーニングイット(Center for CXフォーラム内)

講師陣/スピーカー

畑中 伸介(株式会社ラーニングイット 代表取締役)

1957年生まれ。関西外国語大学卒。1985年Idea Link Japan, Inc.を設立(Los Angeles)  滞米16年を経て、1998年に株式会社プロシードのCOPC事業部を設立。コンタクトセンターのパフォーマンス標準の実践と普及に尽力した。現在、株式会社ラーニングイット代表取締役社長。著作に、「顧客体験の教科書」(グッドマン訳書、2016年、東洋経済新報社刊)、 「グッドマンの法則に見る~苦情をCSに変える戦略的カスタマーサービス」(グッドマン訳書、2013年、リックテレコム刊) 、共著に「コールセンターマネジメント」(生産性出版)、「コールセンターの改善手法COPC入門」(日本能率協会マネジメントセンター)など

タイムテーブル・その他

18:30
 開場
19:00
 開始
 米国CX視察事情
20:30
 質疑応答
 名刺交換・懇談
21:00
 終了

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利用規約

  1. 受講料
    受講日1週間前までに弊社指定の口座にお振込みをお願い致します。
    例外については事務局(info@learningit.jp)にお問い合わせください。
  2. お申し込み後のキャンセル
    開催日15日前までのキャンセルについては100%返金致します。
    開催日15日前以降のキャンセルについては、100%料金を申し受けます。
    尚、返金についての振込手数料はお客様にご負担いただきます。
  3. 欠席
    セミナーに参加することなくセミナー資料のみお渡しすることはできません。
  4. セミナーの中止
    火災、停電等・悪天候、地震、噴火、洪水、津波等の天災等・戦争、動乱、暴動、労働争議等、疫病、インフルエンザ等・講師の急な事故、病気等の事由により、休 講、セミナーの中断または講師の変更を行う場合があります。
  5. プログラムの著作権について
    当社が提供するプログラムの一切の権利、教育、訓練及びコンサルティングに関する権利は株式会社ラーニングイットもしくはCCMCが有しています。
    当社の許可なく、CCMC, John Goodman School of Customer Experience, ラーニングイットの名称を使用すること、そのセミナーを開催すること、セミナーを録音、静止画・動画を撮影すること、また資料をセミナー等の目的で使用、複製し頒布、改編すること、セミナー内容および配布された資料が記載されたホームページの記載を書籍等の出版物・WEBサイト・SNS・頒布を目的とした書面等に転載すること、関連資料を作成、頒布し、当社ホームページを複製し改編することは著作権を侵害することになります。